耐震診断

SEISMIC TESTING

ご自宅の耐震性は大丈夫ですか？

平成12年6月以前に在来工法にて建築された2階建ての木造住宅は、法改正前となるため、耐震性の低い建物が多くあります。
過去の地震被害の結果からも明らかになっており、建物自体も経年劣化で弱くなっている部分も多いことが予想されます。

近年、首都直下型地震の可能性が叫ばれていますが、大地震のリスクは東京周辺だけでなく、関東全域の活断層も含めての可能性として見られています。
各県で地震被害想定調査や対策についての情報を公開していますので、お住まいの県の情報を知ることも大切です。

首都直下型地震や東海地震などの大きな地震も懸念されており、東日本大震災以降も地震が頻発している今だからこそ、それぞれのご家庭で出来る地震対策を早急に行うことをおすすめします。

※ツーバイフォー工法、鉄骨造、コンクリート造、木材とその他の構造の混構造、伝統工法、3階建て等の物件の耐震診断はお受けできません。

※借家の物件の耐震診断はお受けできません。

※平成12年6月に建築基準法が現在のものに改正され、耐震に関する基準が強化されました。その後に建築された家屋は基本的に改正後の建築基準法に沿って建てられているため、耐震診断はお受けしていません。

等、確認し診断します。

※耐震診断のチェック項目資料のサンプルになります。

診断結果は、写真付きの報告書をお渡しし、診断結果詳細のご説明と耐震対策のご提案をさせていただきます。

耐震診断書

耐震改修提案書

補強提案内容

耐震診断結果をもとにご自宅の耐震性能や弱い部分をご確認いただき、どこをどのように改修すれば耐震化できるのか？
費用はいくらかかるのか？当社で作成した耐震改修計画書の内容をしっかりとご説明させていただきますので、
じっくりとお話しながら予算内でお客様が納得のいく適切な対策プランを作成いたします。

一般耐震診断

99,000円（税込）〜

耐震対策のご提案は「一般耐震診断」の結果を元に現行の耐震基準まで耐震性を引き上げるための工事のご提案です。

屋根を軽くする

柱、土台等の構造躯体の
接合を強化する

壁の量を増やす

基礎強度を上げる

等、これらの工事はあくまでも現行の建築基準法の最低レベルまでの補強工事です。
必要最低限以上の工事はいたしませんのでご安心ください。